ネットリサーチの4つのデメリット｜活用例やメリット、実施方法なども解説

インターネットを用いた「ネットリサーチ」にはさまざまなメリットがある一方、デメリットも存在します。本記事では、ネットリサーチの4つのデメリットやメリット、調査の実施方法や基本的な流れを解説します。マーケティング調査の一環としてネットリサーチをご検討中の場合は、ぜひ参考にしてください。

• ネットリサーチとは？
• ネットリサーチのメリット
• ネットリサーチのデメリット
• ネットリサーチの基本的な流れ
• ネットリサーチの実施方法
• ネットリサーチ会社を選ぶ際のチェックポイント
• まとめ

ネットリサーチとは？

ネットリサーチとは、インターネットを利用したアンケート調査のことです。対象者にパソコンやスマートフォンなどで専用サイトにアクセスしてもらい、オンライン上でアンケートに回答してもらう方法を指します。

「Webアンケート」や「オンラインサーベイ」と呼ばれることもあり、インターネットの普及に伴いさまざまな場面で活用されるようになりました。

ネットリサーチの活用例

ネットリサーチは、おもに以下のような目的で活用されます。

・市場調査
・商品やサービスの開発・改善
・顧客満足度調査
・ブランドの認知度・イメージ調査　など

ネットリサーチは幅広い層に調査を実施できるため、市場動向を把握したい場合に有効です。また、既存ユーザーを対象に調査を実施し、顧客満足度やブランドイメージの把握、商品やサービスの改善などに役立てるケースも多くあります。

ネットリサーチのメリット

ネットリサーチを活用すると、以下のようなメリットを期待できます。

調査をスピーディに完了できる

ネットリサーチは、調査の企画から実施、結果の分析までをスピーディに完結させることが可能です。従来の方法と比べて調査を短期間で実施できるので、必要なデータを迅速に把握できるでしょう。

広範囲かつ大量の回答を集められる

インターネットは世界中とつながっているため、広範囲への調査が可能です。時間や場所などの物理的な制約にとらわれず、大規模な調査を実施できます。また、回答者の任意のタイミングでアンケートに答えられることもあり、より多くの回答を集めやすい点がメリットです。

そのため、ネットリサーチは幅広い地域を対象に、多くのユーザーから回答を集めたい場合に適しています。

調査対象を絞り込みやすい

ネットリサーチは不特定多数を対象とする調査にも適している一方、調査対象の絞り込みも容易です。事前のスクリーニング調査により年齢や性別、居住地域などを限定して、特定の層の意見を効率的に集められます。

手間やコストがかかりにくい

ネットリサーチは、調査にかかる手間やコストがかかりにくい点もメリットです。郵送でのアンケート調査におけるアンケート用紙の印刷や配布、対面インタビューにおけるインタビュアーの派遣など、従来の手法にかかっていた手間やコストが大幅に削減されます。なおかつ、大量の回答を集めやすいため、コストパフォーマンスに優れているといえるでしょう。

ネットリサーチのデメリット

ネットリサーチにはさまざまなメリットがある一方、以下のようなデメリットもあるため、注意が必要です。

回答の品質を担保しにくい

ネットリサーチは匿名性が高いため、回答の真偽を判断しにくい側面があります。オンライン上で手軽に回答できるため、適当に回答をすることや、複数人を装うことも容易にできてしまいます。なかには謝礼を目当てとして、本来は対象外の人が回答をする可能性も否定しきれません。ネットリサーチを活用する場合は、回答の信ぴょう性の確保が課題となります。

回答者の属性に偏りが生じることがある

ネットリサーチの回答者は、インターネットのユーザーで、かつアンケートに協力的な人に限定されます。いまやインターネットは幅広い年齢層に普及しているものの、なかにはあまり利用しない世代も存在するため、ターゲット層によっては対象者からの回答を集めにくい場合もあります。ネットリサーチを活用する場合は、調査結果が必ずしも市場とは一致しないことを理解しておきましょう。

特定の法人を対象とした調査は難しい

特定の法人に勤める人を対象とする場合、ネットリサーチで得られた回答を法人全体の調査結果とするのは困難です。特定のポジションや業務に就く人といった程度の抽出条件であれば、専用の法人モニタを持っている企業(マクロミルなど)であれば問題なく集めることが出来ます。

回答の途中で離脱されやすい

ネットリサーチは質問を制限なく設定できるため、設問数が多くなりがちです。しかし、設問を多くしすぎると、回答者の負担が増してしまいます。また、全体の設問数が記載されていないと、後どのくらいでアンケートが終わるのかわからず、途中で離脱されてしまう可能性が高まります。

ネットリサーチの基本的な流れ

ネットリサーチの基本的な流れは、以下の通りです。

調査の目的を設定する

まずは、ネットリサーチを実施する目的を設定します。目的が曖昧なまま調査を実施しても、意思決定につながる結果を得ることはできません。自社にどのような課題があり、なにを明らかにしたいのかを明確化しましょう。

調査を企画・設計する

次に、必要なデータを得るために、調査の対象となる人や地域などを設定します。外部のサービスを利用する場合は、調査対象者をどのような条件で絞り込めるか確認しておきましょう。

また、調査の実施期間や、サンプルサイズも設定します。サンプルサイズとは、簡単にいうと実際にアンケート調査を実施する人数のことです。

調査票を作成する

調査の企画・設計が完了したら、調査票を作成します。回答を正しく得られるよう、設問の内容は万人に伝わる表現にすることが大切です。専門用語やわかりづらい言い回し、回答を誘導するような表現は避けるようにしましょう。

調査を実施する

調査票が完成したら、調査を実施します。オンライン上でアンケートページを作成し、対象者に回答を募りましょう。利用するシステムによっては、実施期間中に速報値を確認することもできます。

データを集計・分析する

調査の実施後は、回収したデータを集計しましょう。集計方法は、おもに「単純集計」と「クロス集計」の2種類に分けられます。

• 単純集計：質問項目ごとに数値を出す方法
• クロス集計：複数の質問項目を掛け合わせて数値を出す方法

また、ただ集計するだけではなく結果を分析し、仮説に対する結論を導くことが大切です。

レポートを作成する

最後に、分析結果をレポートにまとめます。レポートでは、最初に設定した目的に分析結果がどのように関連しているのか、具体的にどのようなアクションにつなげるべきなのかを説明しましょう。レポートは調査結果を第三者に示すものでもあるので、読み手にとってのわかりやすさを重視することが大切です。

ネットリサーチの実施方法

ネットリサーチの実施方法は、おもに以下の3パターンに分けられます。

自社で調査を行う

自社の公式ホームページやSNSなどを利用して、アンケートを実施する方法です。日本で主流のSNSサービスは、大半がアンケート機能を搭載しているため、アカウントを作成すれば手軽にアンケートを実施できます。

セルフ型のネットリサーチサービスを活用する

ネットリサーチ会社によっては、セルフ型のネットリサーチサービスを提供しているところもあります。ネットリサーチ会社が保有するシステムやモニターなどを利用しつつ、調査の企画から実施、集計・分析までを自社で行う形式のサービスです。ネットリサーチ会社に調査を依頼する場合と比べて、コストを抑えやすいというメリットがあります。

セルフ型ネットリサーチを詳しく見る＞

ネットリサーチ会社に調査を依頼する

ネットリサーチ会社にアンケート調査を委託する方法です。そのほかの方法と比べて費用は高額になりますが、調査にかかる手間を削減でき、高品質なデータが手に入ります。

また、ネットリサーチ会社のノウハウや知見を活用できるので、より効果的な調査が可能です。自社にネットリサーチのノウハウがない場合は、ぜひ検討してみましょう。

マクロミルのアンケート調査を詳しく見る＞

ネットリサーチ会社を選ぶ際のチェックポイント

ネットリサーチ会社に調査を依頼する場合は、以下のポイントをチェックして自社に合うサービスを選びましょう。

サポート範囲

ネットリサーチ会社のサポート範囲は、提供しているサービスによりさまざまです。調査の実施のみを請け負う会社もあれば、調査後の分析・レポートの作成まで手掛ける会社もあり、または前述のセルフ型ネットリサーチサービスを提供しているところもあります。自社が依頼したい範囲を明確にし、サポート範囲が合致している会社を選ぶことが大切です。

モニターの特徴

ネットリサーチにおけるモニターとは、アンケートに回答する対象者のことです。「若年層が多い」「教育関連で働く人が多い」など、リサーチ会社によってモニターの特色が異なる場合があるので、事前に確認しておくと安心です。

また、ネットリサーチで得られるデータの質は、このモニターの質によって左右されます。ネットリサーチ会社を選ぶ際は、品質を維持する取り組みについてチェックすることが大切です。

調査・分析の手法

どのような手法で調査・分析を行っているのかもチェックしておきましょう。依頼元の多様なニーズに合わせて、かゆいところに手が届くサービスを提供しているサービスがおすすめです。

また、ネットリサーチ会社によってはオンライン調査だけでなく、対面でのインタビューのようなオフライン調査に対応しているところもあります。対面でのインタビューは数値化しにくい質的な情報を集める「定性調査」に適しており、消費者の行動の背景を深掘りすることが可能です。

コスト

ネットリサーチにかかる費用は、ネットリサーチ会社やサービスによって大きく異なります。公式ホームページでおおまかな費用感をつかめる場合もありますが、実際の金額は依頼内容により異なるため、見積もりでしっかり確認しておきましょう。

ただし、コストの安さだけにとらわれず、サービスの品質も踏まえた費用対効果を比較することが重要です。

まとめ

ネットリサーチには「回答の品質を担保しにくい」「回答者の属性に偏りが生じることがある」といったデメリットはあるものの、低コストかつ短期間で多くの回答を集めることができます。自社にネットリサーチの知見がない場合は、専門会社に調査を依頼することもおすすめです。

ネットリサーチ会社をお探しなら、ぜひマクロミルをご検討ください。調査の実施はもちろんのこと、調査結果の集計・分析からデータの利活用の支援、ソリューションの提供まで、お客様のマーケティング活動を総合的にサポートします。