定性調査でおすすめの会社5選！手法やメリット、会社の選び方を解説

消費者の動向を把握したいなら、定性調査が有効な手法です。本記事では、マーケティングリサーチの実施を検討している人に向けて、定性調査の概要や手法、メリット、調査会社の選び方、おすすめの定性調査の会社について解説します。市場リサーチや商品企画に役立つ情報を収集したいと考えている人は参考にしてください。

• 定性調査とは
• 定量調査との違い
• 定性調査の目的
• 定性調査の手法
• 定性調査のメリット
• 定性調査会社の選び方
• 定性調査でおすすめの会社
• まとめ

定性調査とは

定性調査とは、数値化できない情報を収集し、消費者の意識や行動の背景を理解するための調査手法です。インタビューや行動観察調査、訪問観察調査などを通して、調査対象者の考え方や感情などを探ります。さまざまな手法があるため、目的に応じて適切な手法を選ぶことが重要です。

• 購入を決めた理由や背景
• どのように商品を使っているか
• 商品を使ったとき、どのような気持ちになったか

定量調査との違い

定量調査は、アンケートや会場調査、郵送調査をもとに数値化された結果を分析し、全体の傾向を把握するために用いられます。一方、定性調査は個々の意見や行動の理由を深く掘り下げることが目的です。

また、定量調査は大人数が対象で、全体の傾向を把握するのに適しています。一方、定性調査の対象者数は少ないものの、数値化できない情報を得られるため、新たなニーズを掘り起こすのに役立ちます。

定性調査の目的

商品やサービスを提供する際には、消費者のニーズをつかむ必要があります。定性調査を実施すれば、相手とじっくり向き合うことで、より具体的に消費者の声や持っているイメージを把握できるでしょう。市場調査や顧客満足度向上など、企業が重点を置きたい場面で定性調査は大きな効果を発揮します

定性調査の手法

ここでは、定性調査の手法について解説します。

グループインタビュー

グループインタビューは、複数の調査対象者を集めてディスカッションを行い、消費者の考え方や意見を観察する手法です。モデレーターがテーマに沿って質問を投げかけるなど場をリードし、会話の中から新しい意見やアイデアを引き出します。

グループインタビューを実施するメリットは、さまざまな意見を集められることです。複数のグループから意見を集められれば、異なるターゲット層の意見を比較できます。

デプスインタビュー

デプスインタビューは、1対1の形式で行う個別インタビューの手法で、消費者の考えや経験を深く掘り下げることが目的です。

この手法は、調査対象者の本音を引き出しやすい点が特徴として挙げられます。特に、なぜ購入に至ったかなどを詳しく聞き出したい場合に有効です。

一方で、丁寧に1人の話を聞くため、時間がかかる傾向にあります。インタビューの実施や分析にかかる負担が大きくなる可能性を頭に入れておきましょう。

行動観察調査

行動観察調査は、対象者の行動を観察し、その背後にある意図や習慣を分析する手法です。アンケートやインタビューでは把握しきれない、無意識の行動や実際の使用状況を把握するのに役立ちます。

なお、行動調査を実施する際には、調査環境によって回答や行動が変わってくる点を理解しておきましょう。対象者が自然な行動をとれるよう、適切な調査場所を選ぶことが重要です。

訪問観察調査

訪問観察調査は、対象者の生活環境や実際の利用状況を観察する手法です。対象者の自宅を訪れ、日常の行動や製品の使用状況を記録します。

この手法のメリットは、対象者が実際にどのように商品やサービスを利用しているのかをリアルな環境で観察できる点です。また、すぐに回答できないような無意識の行動も、訪問観察調査なら把握できます。

定性調査のメリット

ここでは、定性調査のメリットについて解説します。

ユーザーの深層心理を把握できる

定性調査のメリットは、消費者の表面的な意見だけではなく、深層心理も把握できる点にあります。アンケートや統計データを活用する定量調査では、消費者の選択結果や傾向を数値として捉えられますが、その背後にある感情や価値観までは見えにくくなります。

しかし、定性調査では、消費者がなぜそのような行動をとるのか、どのような背景が影響しているのかを深く掘り下げることが可能です。

仮説を立てられる

定性調査は、新しい仮説を立てるための手法として活用されます。商品の使用感や実際に利用したシチュエーションなど消費者の反応や行動を把握することで、単なる想像ではなく、具体的な根拠に基づいた仮説を構築できるでしょう。

立てた仮説がニーズに合っているかを調査できるため、商品開発やサービス設計の失敗リスクを軽減できます。

生の反応を得られる

定性調査では、消費者のリアルな反応を直接確認できる点もメリットです。アンケートや数値データでは、消費者がどのように感じているかを完全に把握するのは難しいため、インタビューや行動観察調査を行うことで、自然な反応を収集できます。

定性調査会社の選び方

ここでは、定性調査会社の選び方について解説します。

得意分野で選ぶ

調査会社には、それぞれが得意とする業界や分野があります。数値データを収集する定量調査には自信がある、意見や行動を把握する定性調査は実績が豊富にあるなど、調査会社によって違いがあります。

調査目的に応じて適切な手法を選ぶことが求められるため、消費者の深層心理や動機などを詳しく知りたい場合には、定性調査が得意な会社を選びましょう。

調査期間で選ぶ

定性調査は、調査の種類や規模によって期間が異なります。短期間でのインタビュー調査が得意な会社もあれば、長期間の観察調査を得意とする会社もあるでしょう。

急ぎであれば、スピード感を重視した調査会社を選ぶ必要があります。一方で、綿密な分析が必要な調査の場合は、しっかりとした準備期間を確保できる会社を選ぶとよいでしょう。

料金・費用で選ぶ

定性調査を依頼する際には、事前に予算を決めておきましょう。規模や手法、依頼する調査会社によって費用は変わるため、まずはどの程度のコストをかけられるのかを明確にしておくことで、スムーズに会社を選定できます。

相場を知りたい場合やコストを抑えたい場合は、複数の調査会社から見積もりをとり、比較検討するとよいでしょう。

リサーチ方法で選ぶ

定性調査にはさまざまな手法があり、調査会社によって得意なリサーチ方法が異なります。グループインタビューやデプスインタビュー、行動観察調査、訪問観察調査など自社の目的に合った手法を行ってくれる会社を選びましょう。

調査会社のなかにはコンサルティングサービスを提供している会社もあるため、どの業務を外注するのかを事前に整理しておくと、スムーズに進められます。

定性調査でおすすめの会社

ここでは、定性調査でおすすめの会社について解説します。

株式会社マクロミル

株式会社マクロミルは、年間30,000件以上のリサーチ実績を持つ会社です。オフラインリサーチに加えてオンラインリサーチも可能であり、さまざまなサービスによって柔軟に対応できる点が特徴として挙げられます。また、データを活用したコンサルティングも行っており、事業の立ち上げもサポートしています。

株式会社クロス・マーケティング

株式会社クロス・マーケティングは、世界10か国に20以上の拠点を持ち、年間10,000件以上の調査実績を誇る会社です。定性調査については、以下の手法に対応しています。

• グループインタビュー
• デプスインタビュー
• オンラインインタビュー
• ホームビジット（訪問観察調査）

また、調査だけではなく、戦略策定や施策支援についても相談可能です。

株式会社ネオマーケティング

株式会社ネオマーケティングの累計プロジェクト数は40,000件以上にも上り、ネットリサーチやインタビューなど多様な調査手法を提供しています。

独自の「フレームワーク4K」で、インサイトの発見、プロダクトの開発、プロモーションのサポートなどを全面的にバックアップし、問題を解決します。一連の業務を内製化しているため、さまざまな要望にまとめて対応してくれます。

株式会社インテージ

株式会社インテージは1960年に創業し、5,000社以上の豊富な取引実績を持っている会社です。定性調査では、グループインタビューやデプスインタビュー、行動観察調査など、多様な手法に対応しています。業界最大規模のデータを複数保有しており、サービスや業界に応じて活用可能です。

株式会社アスマーク

株式会社アスマークは、2001年に設立された調査会社で、東京、大阪など7つの拠点を持ち、大規模なパネル調査が可能です。丁寧なヒアリングとプランニングが特徴で、効果的なプランを提案します。調査だけではなく、サポートにも力を入れているので、安心して業務を任せられるでしょう。

まとめ

定性調査は、数値では測れない消費者の深層心理や本音を明らかにするために欠かせない手法です。消費者の具体的な課題や潜在ニーズを把握したいなら、定性調査を検討しましょう。

定性調査の実施を考えているなら、マクロミルにお問い合わせください。マーケティングリサーチとデジタルマーケティングリサーチを中心に、多様な社会・消費者ニーズを分析し、クライアントに的確な消費者インサイトを提供しています。

また、当社が提供するデータと顧客が保有するデータなどを融合させ、その利活用にともに取り組む「データ利活用支援事業（データ・コンサルティング）」と顧客企業のマーケティング活動と連動するソリューションを提供する「マーケティング施策支援事業」も行っており、トータルでのサポートが可能です。