
事業の投資判断やリソース配分に悩む人に向けて、PPM分析の基礎知識から具体的な活用手順までわかりやすく解説します。4つの領域への分類法やメリット、注意点を整理することで、データに基づく戦略立案の参考にできます。自社の事業ポートフォリオを検討する際に活用してください。
- PPM分析とは
- PPM分析が経営戦略で活用される理由
- PPM分析の2つの軸
- PPM分析のフレームワーク
- PPM分析の手順
- PPM分析のメリット・デメリット
- PPM分析を効果的に活用するポイント
- まとめ
PPM分析とは
PPM分析とは自社の事業や製品の市場における立ち位置を可視化し、適切な経営資源配分を図る手法です。
PPM分析の概要
PPM分析とは、企業の事業や製品を分類し、事業や製品の位置づけを可視化し、経営資源の配分を検討するためのフレームワークです。市場成長率と相対的市場シェアを軸に整理し、投資や撤退を検討する際の判断材料とします。
PPM分析の目的
PPM分析の目的は、限られた経営資源を事業間でどのように配分するかを検討することです。限られたヒト、モノ、カネを各事業の市場成長率や相対的市場シェアを踏まえて配分を検討することで、事業ポートフォリオを検討する際の判断材料となります。
PPM分析の歴史
PPM分析は、BCGのGrowth Share Matrixは1960年代末に考案され、1970年にBruce Hendersonが「The Product Portfolio」で紹介しました。多角化を進める企業が、投資判断を行う指標として1970~80年代には多くの大企業で活用されたとされています。
※参考:BCGの歴史|ボストン コンサルティング グループ(BCG)
PPM分析が経営戦略で活用される理由
PPM分析は、限られた経営資源をどこへ投下すべきかの判断基準を可視化するために活用されます。複数の事業を抱える企業では、各事業の市場成長率や競争上の位置づけを同じ枠組みで比較することが困難です。
PPM分析を導入することで、キャッシュフローの観点も含めて事業バランスを整理が期待できます。その結果、投資や撤退を検討する際の判断材料になり、会社全体の事業構成を見直す際に役立ちます。
PPM分析の2つの軸
PPM分析では、市場成長率と相対的市場シェアの2軸を用います。
市場成長率
市場成長率は、対象市場が一定期間にどの程度拡大または縮小しているかを示す指標です。市場成長率が高い市場では、事業拡大の機会が見込まれる一方、競争や投資負担が大きくなる場合があります。
市場占有率
相対的市場シェアは、特定の市場において主要な競合他社(通常はトップシェア企業、自社がトップの場合は第2位企業)に対して自社の市場シェアを最大競合などの市場シェアと比較した比率です。
PPMでは、相対的市場シェアが高い事業は、経験曲線効果などによりコスト優位を得やすいと考えます。投資コストを抑えながら安定したキャッシュフローを生み出しやすいと考えられています。
PPM分析のフレームワーク
PPM分析のフレームワークでは、事業を4つの領域に分類して経営資源の配分を視覚的に整理します。
花形(Star)
花形(Star)は、高い市場成長率と高い市場占有率を併せ持つ事業領域です。高いシェアによってキャッシュを生み出す一方、高成長市場で地位を維持するため多くの投資を必要とする場合があります。将来的に市場の成長が落ち着くことで、利益を生み出し続ける市場成長率が低下した後も高いシェアを維持できれば、「金のなる木」へ移行することがあります。
金のなる木(Cash Cow)
金のなる木(Cash Cow)は、高い市場占有率を誇るものの市場成長率は低い事業領域です。市場が成熟しているため高成長市場と比べて追加投資の必要性が相対的に小さいとされます。キャッシュを生み出しやすい領域とされています。ここで得られた収益は、成長途上にある「問題児」や「花形」といった他の事業への投資資金として活用される重要な役割を担います。
問題児(Question Mark)
問題児(Question Mark)は、市場成長率は高いものの自社の市場占有率が低い事業領域です。成長市場で勝ち残るために市場シェアを高めるために多くの投資が必要になる場合がある量一方で、現時点での収益力は高くありません。適切な投資を行ってシェアを拡大できれば「花形」へと成長しますが、市場成長率が低下してもシェアを高められない場合、「負け犬」に移行することがあります。
負け犬(Dog)
負け犬(Dog)は、市場成長率と市場占有率がともに低い事業領域です。市場の拡大が見込めずシェアも低いため、一般に成長余地やキャッシュ創出力が限られると評価されます。将来的な成長も期待しにくい状態といえます。放置すると経営資源の損失につながるため、縮小・撤退・売却などを検討する対象になることがあります。
PPM分析の手順
PPM分析の手順では、自社の事業データを収集したうえで客観的な計算を行い、戦略へと落とし込みます。
分析対象とする製品やサービスを選定する
PPM分析を行う際は、まず分析の対象となる製品やサービスを明確に選定します。自社のすべての事業を網羅するのか、特定のカテゴリーに絞るのかを設定することが重要です。適切な単位で事業を切り分けることで、その後の数値算出や事業ごとの評価を正確に実施できます。
市場成長率と市場占有率を算出する
対象を選定した後は、各事業の「市場成長率」と「市場占有率」を算出します。業界の市場規模データや自社・競合の売上実績をもとに客観的な数値を導き出します。信頼できるデータを用いることで、分析の妥当性を高めやすくなります。
製品・サービスをプロットする
算出した数値をもとに、縦軸を市場成長率、横軸を相対的市場シェアとした4象限のグラフ上へ製品・サービスをプロットします。その結果、「花形」「金のなる木」「問題児」「負け犬」のどこに自社の事業が位置しているかを一目で把握できるようになります。
定期的に分析結果を見直す
マップ上にプロットした後は、定期的に分析結果を見直してPDCAサイクルを回します。市場環境や競合状況は変化するため、一度の分析で終わらせず継続的に状態を監視することが大切です。変化に合わせて投資配分や事業計画を必要に応じて投資配分や事業計画を見直します。
PPM分析のメリット・デメリット
PPM分析の導入には、メリットと注意すべきデメリットの両面が存在するため、双方の理解が必要です。
PPM分析のメリット
PPM分析を導入するメリットは、定量データを用いて経営資源の配分を検討できる点です。感覚だけに頼らず、各事業の成長率や市場占有率を定量的に可視化可能です。
PPM分析を活用すれば、自社が抱える事業の立ち位置を俯瞰した上で、どの事業に資金を投下すべきか判断軸の一つを得られます。事業ポートフォリオを適切に管理することで、限られた経営資源の配分や収益性を検討する際に役立ちます。
PPM分析の注意点
PPM分析の注意点は、事業間のシナジー効果や技術的な関連性を考慮しにくい点です。個別の事業を独立した単位として評価するため、単体では収益性が低くても他事業へ好影響を与える製品を誤って評価するおそれがあります。
具体的には、数値のみに依存した判断を行うと、企業全体の総合的な強みを失う事態が生じる場合があります。定性的な要素や競合動向もあわせて考慮することが重要です。
PPM分析を効果的に活用するポイント
PPM分析の効果を高めるには、他の分析手法や必要に応じてAIツールを併用する方法があります。
SWOT分析と組み合わせる
PPM分析を効果的に活用するには、SWOT分析と組み合わせる方法があります。PPM分析で定量的な事業の立ち位置を把握し、SWOT分析で自社の強みや外部環境の機会・脅威という定性的な要素を洗い出します。両者を併用することで、市場での数値データのみでは見落としがちな内部要因や市場変化を考慮したより多面的な事業戦略の立案が目指せます。
3C分析を活用する
3C分析を併用することで、市場や競争環境を補足的に整理できます。3C分析は顧客、競合、自社の3軸から事業環境を整理する手法であり、各事業が置かれた市場の構造を深掘りする際に有効です。市場占有率などの数値だけでなく、顧客ニーズの変化や競合の戦略的動向を多角的に把握できるため、投資判断やリソース配分を検討する際の材料を増やせます。
AIを利用する
AIを活用すると、大量データの集計や分析作業を効率化できる場合があります。必要な市場データや売上データが揃っていれば、集計や相対的市場シェアの算出を効率化できます。さらに、機械学習などを用いて将来の市場動向を予測する方法もありますが、予測には不確実性があります。
まとめ
PPM分析は、事業ポートフォリオを整理し、経営資源の配分を検討するための代表的なフレームワークです。市場成長率と市場占有率の2つの軸を用いて、「花形」「金のなる木」「問題児」「負け犬」の4領域に分類することで、投資や撤退の方向性の可視化が期待できます。
単体で分析を完結させるのではなく、SWOT分析や3C分析などのフレームワーク、AI技術を組み合わせることが成果につながります。自社事業の位置づけを定期的に見直し、市場環境の変化に応じて事業ポートフォリオを見直すことが重要です。
株式会社マクロミルは、マーケティングリサーチとデジタルマーケティングリサーチを中心に、多様な社会・消費者ニーズを分析し、クライアントに的確な消費者インサイトを提供する総合マーケティング支援企業です。
マーケティングデータの提供に加えて、データを融合させ利活用にともに取り組む「データ利活用支援事業(データ・コンサルティング)」と、マーケティング活動と連動するソリューションを提供する「マーケティング施策支援事業」を一気通貫で提供します。
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