意識調査とは?実施目的やメリット、目的別に使える質問例も解説

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2025/7/18(金)

マーケティング調査や自社サービス改善のために、顧客の意見を聞ける意識調査を実施する企業が多くあります。自社でも意識調査の実施を検討したい場合には、どのように進めればよいのでしょうか。

そこで本記事では、意識調査とはどのようなものか基本知識を詳しく解説します。そして、メリットやデメリット、実施方法も紹介します。また、社内向けの意識調査についても解説するため、参考にしてください。

参考:アンケート調査とは?種類や手順・進め方、ポイント、活用事例などを解説

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Macromill News 事務局

監修:株式会社マクロミル マーケティングユニット

20万人以上が登録するマーケティングメディア「Macromill News」を起点に、マーケティング知見や消費者インサイトに関わる情報を発信。

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意識調査とは?

まずは意識調査とはどのようなものか、基本知識を身につけましょう。また、意識調査とアンケート調査の違いも解説します。

意識調査の基本知識

意識調査は、顧客や従業員の意識や心理、感情、価値観など、数量で表しにくい部分を細かく知るための調査です。意識調査の結果である「どのように」や「なぜ」といった内容を調査後に細かく分析して、新商品の開発やサービス改善、組織の意識改善などに役立てます。

アンケート調査とは何が異なるのか

明確に異なるわけではありません。アンケート調査とは「アンケートを用いた調査」のことを指し、意識調査とは「対象者の感覚や意見など、主観的な感じ方を聞く調査」です。前者は手法、後者は聞く内容にフォーカスした表現と言えるでしょう。

意識調査を実施する目的

顧客や従業員の意見を深堀するのに有効とされる意識調査は、一般的にどのような目的で実施されるのでしょうか。

従業員向けに実施する目的

従業員向けの意識調査は、労働環境や業務に対しての意識や不満を把握することを目的としています。調査で明確になった結果を基に、課題解決のための労働環境整備やコンプライアンス遵守のために必要な研修を実施したり、意識改革を検討したりします。

意識調査に基づく会社の改革によって、従業員の満足度が高まれば離職率の低下につながるでしょう。また、業務への責任感が強まることで、業務効率や生産性が向上し、会社の利益増加にもつながります。

顧客向けに実施する目的

顧客向けに実施する意識調査では、顧客が自社の商品やサービスを知るきっかけや、購入の理由、購入後の満足度などを把握できます。

購入の理由やサービスに対する意見を集めることで、今後の広告展開やサービス改善の参考データとして活用できます。顧客の声に寄り添ったサービス展開ができれば、より顧客満足度の高いサービスを提供できるようになります。

意識調査を実施するメリット

顧客や従業員の意見を聞くための手段に意識調査を選ぶのには、次のようなメリットがあります。

柔軟な質問でより深い意見が聞ける

意識調査では、「はい」や「いいえ」で答えるのではなく記述回答で、個人の言葉で具体的な意見が聞けます。そのため、決まった回答で定量的なデータを集めるのではなく、1人ひとりのより深い意見を集めたい場合に有効な手段です。

個別にヒアリングできる

意識調査は、記述回答だけでなく、1人ひとりにインタビューしてデータを集めることも可能です。個人に直接意見を聞け、その場で詳細な意見も得られるのが特徴です。

意識調査を実施するデメリット

意識調査は個人の具体的な意見を集めるのに有効ですが、デメリットがあることも覚えておきましょう。

コストや時間を要する

意識調査では、記述回答やインタビューで意見を募るケースが多いため、通常の定量的アンケートと比較して実施時間がかかる傾向にあります。実施時間がかかるということは、その分人件費がかかり、会場を設ける場合は会場費などのコストも発生します。

データ分析の手間がかかる

記述回答の場合は、定量調査のデータよりも得られる意見がバラバラです。それらを1つずつ分析し、調査結果にまとめるには手間がかかります。

意識調査の実施方法

意識調査にはさまざまな実施方法があります。目的や回答者の状況に応じて、適切な方法を選びましょう。

WebやSNSを用いた調査

WebやSNSを用いた調査では、インターネット上で意識調査に回答してもらう方法があります。ただし、こちらが用意した質問に答えてもらうだけではありません。

WebやSNSには口コミが投稿されています。その口コミ内容を調べて、顧客の意見を集約するのもこの方法に含まれます。なお、SNSリサーチには専用の調査ツールもあるため、使用を検討してもよいでしょう。

インタビュー形式

インタビュー形式とは、対象者に直接インタビューを実施して意見を募る方法です。インタビューの方法は、1対1で実施する「デプスインタビュー」「グループ形式」「街頭インタビュー」など幅広くあるため、実施内容や予算に合わせて検討してください。

アンケート形式

アンケート形式は、事前に作成しておいた質問を回答者に配布してそれぞれから意見をもらう方法です。統一した質問のため、データにもしやすいですが、選択式の回答ばかりにすると、定量調査に偏りよりやすくなるため、記述式の質問を効果的に加えるとよいでしょう。

意識調査の質問を作るときに注意したいポイント

意識調査の質問を決める際に注意すると良いポイントを3つ紹介します。質問を作成するときの参考にしてください。

実施目的を明確にする

意識調査を有意義なものにするには、「なぜこの調査をするのか」目的を明確にするのが重要です

目的設定は「消費者の声を聞く」といった曖昧なものではなく、「消費者が求める新商品の開発のために、生活のどのシーンで不便を感じているのかを調査する」といったように、具体的で詳細に定めておくようにしましょう。

わかりやすさや回答しやすさを重視した質問にする

意識調査では、記述回答欄を設けたり、自由に会話をしながら意見を聞いたりする方法がありますが、回答者に回答を委ねすぎた曖昧な質問は避けるようにしましょう。回答者の負担を減らすためには、記述式ばかりではなく、選択式の回答を織り交ぜるとよいでしょう

回答者に偏りが出ないようにする

多くのデータを集めても、回答者に偏りがあれば、正確な調査結果とはいえません。そのため、回答者は対象者に当てはまる層のなかから偏りがないように集める必要があります。

たとえば、「1人暮らしをしている人」を対象とする場合は、男女比や年齢層、住んでいるエリアなどに偏りが出ないようにランダムに回答者を選定してください。

目的別|意識調査の質問項目例

最後に従業員向け、顧客向けそれぞれの意識調査に用いる質問事項の例文を紹介します。一般的な質問内容のため、実際に意識調査をする際は、目的に応じた内容で質問を作成してください。

従業員向け意識調査の質問項目例

【回答者の情報】

  • 年齢(年代)
  • 性別
  • 勤続年数
  • 所属部署
  • 役職

【仕事内容に関する質問例】

  • 現在の業務量は5段階で表すとどのくらいだと感じていますか:(多い)5・4・3・2・1(少ない)
  • 現在の仕事にやりがいは感じますか:はい/いいえ
  • どのような業務にやりがいを感じますか:記述回答

【職場環境に関する質問例】

  • 現在の業務は自分の個性や強みを生かせていると感じますか:はい/いいえ
  • 自分の個性や強みにはどのようなものがありますか:記述回答

【キャリアビジョンに関する質問例】

  • 自身の10年後にあるべき姿やキャリアビジョンがありますか:はい/いいえ
  • あるべき姿やキャリアビジョンを具体的に教えてください:記述回答

顧客向け意識調査の質問項目例

【回答者の情報】

  • 年齢
  • 性別
  • 居住地
  • 職業

【購入情報】

  • 購入した商品(利用したサービス)
  • 購入(利用)時期

【購入商品(サービス)に関する質問例】

  • 購入商品の満足度は5段階で表すとどのくらいの量だと感じていますか:(多い)5・4・3・2・1(少ない)
  • 上記を選んだ理由を教えてください:記述回答
  • あなたは購入商品(サービス)を家族や知人にも紹介したいと感じますか:はい/いいえ
  • はいと回答した人は、具体的にどのような人に紹介したかを教えてください:記述回答
  • ご購入いただいた商品(サービス)改善のために、ご意見・ご要望があればお教えください:記述回答

まとめ

意識調査は、顧客や従業員の意識や心理、感情、価値観などを細かく知るための調査です。記述回答やインタビュー形式を用いた調査によって、アンケート調査で得られる数量的なデータよりも深く掘り下げたデータを収集できます。意識調査を実施する際は、目的を明確にして、回答者が答えやすい質問を準備しましょう

自社で意識調査の実施を検討の際は、ぜひマクロミルにご相談ください。マクロミルは、マーケティングリサーチを通じて、多様な社会・消費者ニーズを分析し、クライアントに的確な消費者インサイトを提供する会社です。

マーケティングデータの提供のみならず「データ利活用支援事業(データ・コンサルティング)」や広告配信やCRMなど、最終的に顧客企業のマーケティング活動と連動するソリューションを提供する「マーケティング施策支援事業」を一気通貫で提供します。

監修

Macromill News 事務局

監修:株式会社マクロミル マーケティングユニット

20万人以上が登録するマーケティングメディア「Macromill News」を起点に、マーケティング知見や消費者インサイトに関わる情報を発信。

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