ビール類の税率一本化で、お酒選びはどう変わる？ビール・発泡酒・新ジャンルの選ばれる理由を分析

2026年10月施行の酒税法改正により、ビール、発泡酒、新ジャンルの税率が一本化されました。
これまでビール類の商品選択に影響してきた価格差のあり方にも、変化が見込まれます。
価格面での違いが縮まっていく中、消費者のお酒選びはどう変化するのでしょうか？

今回、酒税法改正の施行直前となる2026年9月に、消費者の「お酒の購買・飲用実態」や法改正後の飲用意向を調査しました。
法改正がもたらす購買行動への影響と、これからのビール類市場で消費者が本当に求めているインサイトを、データ分析を通じて明らかにします。

酒税法改正への関心度、酒類購入者の半数以上が関心あり

全体の関心・計（関心がある＋やや関心がある）は55.4%（①）。半数以上が酒税法改正に関心を持っているという結果に。性年代別でみると、最も関心が高いのは男性50代で、関心・計スコアは64.9％。次いで男性40代で62.0％（②）。全体的に男性の関心が高い。

酒税法改正は酒類購入のきっかけになるか？男性20代の意向が高め

全体では46.6％が「きっかけになる・計（「きっかけになると思う」＋「まあきっかけになると思う」）」と回答（①）。
性年代別にみると、「きっかけになる・計」で最もスコアが高いのは女性50代で55.4％（②）。男性では20代が53.5％となっている（③）。

酒税法改正後の飲用カテゴリー、あえて変えない人も。理由は「慣れ」

現在最も頻繁に飲用している酒類と、酒税法改正後に最も飲用するであろう種類の組み合わせをみると、概ね切り替えがない中で「発泡酒」「新ジャンル」から「ビール」への切替が一定みられる（①）。
酒税法改正後に飲むと回答した種類を選んだ理由では、ビールへの切り替え者が価格を理由に挙げる（②）一方、切り替えない人は「飲み慣れていて変える理由がない」と回答する傾向（③）。

本ページで公開した内容のほか、詳細なデータを閲覧いただけます。ぜひダウンロードして詳しくご覧ください。

• 酒類別 購入頻度
• 酒税法改正前後で最も飲む酒類
• ビール・発泡酒・新ジャンルに求める要素　など

調査概要

調査対象

20歳～79歳のマクロミルモニタ

調査地域

全国

調査方法

インターネットリサーチ

調査時期

2026年9月14日（月）～9月15日（火）

有効回答数

3,000サンプル

調査実施機関

株式会社マクロミル

※掲載画像作成は生成AIを使用