No.1表示広告は「事実に基づくべき」が８割。購買意欲に影響するも、効果は減退傾向

テレビCM やWeb広告などでたびたび目にする「No.1」「ランキング1位」「業界トップ」などを謳った広告について、消費者はどのように感じているのでしょうか。

昨今、一部の企業による恣意的な調査によって不当な「No.1」が作り上げられるなどの問題から、日本マーケティング・リサーチ協会（JMRA）が抗議状を発表したり、NHKの「クローズアップ現代」で取り上げられたりと、No.1表示広告のあり方が問われています。

マクロミルは、調査会社としての社会的責任を果たすべく、消費者の意識を調査し、3年前に行った同調査と時系列で比較をしました。

「No.1 表示広告」は若い世代を中心に、購買意欲に影響しており、効果的な手法である一方で、広告の内容によっては、半数以上が不快感を抱く可能性があることが確認できました。

また、2019年の調査と比較すると、好感や興味、信頼性なども微減していることから、消費者が広告内容を慎重に判断している様子がうかがます。

消費者の信頼を得るためには、誠実かつ公平な調査結果に基づいた訴求を行うことが求められていることが分かる結果となりました。

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