No.1表示広告は「事実に基づくべき」が8割。購買意欲に影響するも、効果は減退傾向

業界・業種
時事・社会 広告

テレビCM やWeb広告などでたびたび目にする「No.1」「ランキング1位」「業界トップ」などを謳った広告について、消費者はどのように感じているのでしょうか。

昨今、一部の企業による恣意的な調査によって不当な「No.1」が作り上げられるなどの問題から、日本マーケティング・リサーチ協会(JMRA)が抗議状を発表したり、NHKの「クローズアップ現代」で取り上げられたりと、No.1表示広告のあり方が問われています。

マクロミルは、調査会社としての社会的責任を果たすべく、消費者の意識を調査し、3年前に行った同調査と時系列で比較をしました。

Topics
  • 7割近くが月に数回以上見聞きするNo.1表示広告。半数以上は不快感を抱く可能性も
  • 好印象では「人気がある」、悪印象では「うさんくさい」「信ぴょう性に欠ける」
  • 購入意欲への影響は若い世代ほど高いが、3年で減退傾向。60代への影響度低下は顕著
  • No.1表示広告を「増えたと感じる」が過半数、「事実に基づくべき」は8割にのぼる

「No.1 表示広告」は若い世代を中心に、購買意欲に影響しており、効果的な手法である一方で、広告の内容によっては、半数以上が不快感を抱く可能性があることが確認できました。

また、2019年の調査と比較すると、好感や興味、信頼性なども微減していることから、消費者が広告内容を慎重に判断している様子がうかがます。

消費者の信頼を得るためには、誠実かつ公平な調査結果に基づいた訴求を行うことが求められていることが分かる結果となりました。

レポートでは、さらに詳しく分析をご紹介しています。

ぜひレポートをダウンロードいただき、詳しくご覧ください。

調査概要
【調査主体】マクロミル
【調査方法】インターネットリサーチ
【調査日時】2022年7月27(水)~2022年7月28日(木)
【調査対象】全国20~69歳の男女(マクロミルモニタ会員)
【割付方法】平成27年国勢調査による、性別×年代の人口動態割付/合計1,000サンプル
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