曖昧な「記憶」ではなく、客観的な「ログ」を根拠に。広告効果の真実を証明する。
AccessMill® Brand Lift Survey
国内最大級の独自パネルと各種広告メディアに対応する広範なログ計測技術。生活者の「実行動」に基づいたアンケートで消費者のインサイトを深く探る、TVCM・動画広告・OTT・デジタル広告を横断したクロスメディア広告効果測定ソリューション。
こんなお悩みありませんか？
- 広告を出した後の反応が見えず、ターゲットの心に本当に届いているのかが分からない。
- TVCMとWeb広告を併用しているが、最適な予算配分やフリークエンシー（接触回数）が分からない。
- アンケートで「広告を見ましたか？」と聞いても、回答者の記憶が曖昧でデータが信用できない。
- TVCMやOTT広告、デジタル広告など、多様なメディアへの出稿効果を共通の評価指標で横並びで確認したい。
ILL
AccessMill® Brand Lift Surveyは、国内最大級の高品質な調査専用パネルと、
テレビ・デジタル・OTT・OOHを網羅する広範なログ計測技術を掛け合わせることで、
生活者の曖昧な記憶に依存しない、事実（ログ）に基づいた正確なクロスメディア広告効果測定を提供します。
「あの広告を見ましたか？」という記憶頼みの調査では、本当の広告効果は見えません。
Access Mill® Brand Lift Surveyは、Cookie・広告ID・位置情報・音声データなどの「実行動ログ」を活用し、ユーザーが実際に広告に接触したかどうかを精緻に判定します。
TVCM、OTT、アプリ、DSP、屋外広告など。複雑化するメディア接触を横断して捉え、認知・好意・購入意向といった「心」の変化を正確に測定。次回のプランニングに直結する、確かな効果検証を提供します。
主なログ計測媒体
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TVCM
- 民放キー５局
- 全国ローカル局
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OTT
- YouTube広告
- Prime Video広告
- TVer広告
- ABEMA Ads
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アプリ
- Spotify広告
- SmartNews Ads
- radiko Ad
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DSPなど
- Google 広告
- Display ＆Video 360
- Amazon DSP
- LINEヤフー広告
- The Trade Desk
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マクロミルのAccessMill® Brand Lift Surveyの特徴
①独立した公平性の高いパネル
マクロミルは、他社提携を含め3,600万人のパネルネットワークを保有しています。これにより、単なる「接触ログの有無」だけでなく、その後のアンケートにおける回収率や回答精度が高く、詳細な属性分析や意識変容の深掘りが可能です。
②ログベースで計測可能な媒体カバレッジの広さ
マクロミルは「テレビ×デジタル」だけでなく、OTTやOOH（位置情報）まで含めた広範なメディアのログ計測カバレッジを持っています。特に、大手プラットフォーマー認定の高度な計測スキームを構築しており、Cookieレス環境下でも精緻な計測が可能です。
③豊富な実績とサポート体制
年間3,000件以上の効果測定調査実績があります。また、計測基盤共同開発、効果測定メニュー企画、そして運用支援にいたるまで伴走するサポート体制を備えています。
実施フロー
広告接触者・非接触者をログベースで特定しキャンペーンのクロスメディア効果を測定
①行動ログデータ計測
ユーザーに対して行動ログデータを計測
②広告接触者の判定
広告への接触判定でグループを作成
③アンケート調査（BLS実施）
グループ毎にブランド指標を測る
アンケート調査を実施
広告接触者
広告非接触者
（コントロール群）
④広告効果の検証
同質化を図った2群の差から広告効果を測定
- 複数メディアの重複効果検証
- 最も効果の高い接触回数分析
- リフトした人・していない人の消費者個人レベルの深掘り分析なども可能
マクロミルのログ計測スキーム
広告ID・PII・Cookie・IPアドレスなど多様なマッチングキーを利用し
多くのメディアとのログ計測スキームを実現
リサーチのプロフェッショナル
宮嵜 健太
リードデータサイエンティスト
ノイズを取り除き、「真実」を導き出すデータサイエンスの番人。
因果推論の専門性を活かし、コミュニケーションが複雑化する時代の指針となるクロスメディア広告効果測定ソリューションの開発・提供に従事している。バイアス補正技術や測定精度を高めるアプローチを駆使して、分析の「質」を高めることで、「数字の背後にある生活者の真の姿」を浮き彫りにし、意思決定に足るアクショナブルな示唆を提供する。
稲井 美帆
プロダクトオーナー
技術とパネル品質の融合。進化し続ける計測基盤のアーキテクト。
AccessMill® Brand Lift Surveyのプロダクト開発責任者として、GoogleやAmazonをはじめとするプラットフォーマーとのパートナーシップや、ログ計測技術のR&Dを主導。ブランドリフト調査の黎明期から経験を積み、最新のトラッキング技術の実装までサービスの根幹を支える。変化の激しいデジタルマーケティング領域において、常に最新かつ安定した計測環境をクライアントへ提供し続ける。
齋藤 寛士
ストラテジックプランナー
広告効果測定をゴールではなく、次の施策に活かすための手段に変える戦略家。
広告代理店でのプランニング経験、運用経験を活かし、マーケティング・プロモーション戦略全体における「調査」の活用を設計。単に数値を報告するだけでなく、「その数字が意味することは何か」「次はどう予算配分すべきか」という、アクションに直結する提言を行う。クライアントのマーケティングパートナーとして、ROI（投資対効果）の最大化に向けたPDCAサイクル構築を支援する。
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料金
お悩みやご要件に合わせて、お見積りをご提案いたします。
-
①単一メディアプラン
動画広告・静止画広告のブランドリフト調査（Web面、アプリ面）
納品物
- ローデータ
- GT（単純集計表）
- クロス集計表（クリエイティブ別、フリークエンシー別、キャンペーン別、など）
￥600,000-（税抜き） -
②TVCM×動画広告プラン
TVCMと動画広告の重複接触効果を対象としたブランドリフト調査
納品物
- GT（単純集計表）
- クロス集計表（クリエイティブ別、フリークエンシー別、キャンペーン別、など）
￥2,000,000-（税抜き） -
③クロスメディアプラン
TVCM、動画広告、OTT広告、DSPなどをクロスメディアで統合した分析を行うブランドリフト調査
納品物
- GT（単純集計表）
- クロス集計表（クリエイティブ別、フリークエンシー別、キャンペーン別、など）
- グラフ＋コメント
- 報告会実施
￥3,700,000-（税抜き）
アウトプットイメージ
広告効果を客観的に評価する
「ベンチマーク構築」を支援
統計的手法であるメタアナリシス（meta-analysis）※1を用いて、
複数の広告キャンペーンの結果を統合的に分析します。
-
業界平均との比較が可能
自社広告の立ち位置を客観的に把握できます。
-
広告価値を客観的に証明
広告施策や広告用品の価値を説明しやすくなります。
-
継続的な改善を支援
次回施策の改善ポイントを明確化できます。
※1 メタアナリシス（meta-analysis）とは
複数の研究や調査結果をと統計的に統合・分析する手法です。より正確で包括的な結論を導き出します。
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データ&インサイト
マーケティングリサーチ有識者の見解や市場動向の考察、最新事例など、第一線にいるプロのナレッジをまとめています。
市場調査レポート・お役立ち資料
業界・テーマ・課題別に、多彩なレポートを無料公開中。
マーケティングリサーチの知見を活かした分析が、企画や戦略立案のヒントになります。
よくある質問
- 調査結果の納品までどのくらいの期間がかかりますか？
- 納品物や分析内容によりますが、最短で広告掲載終了後、約8営業日でのクロス集計データの納品が可能です。複数の媒体を掛け合わせた計測や、分析レポートを作成する場合はお時間を頂くケースもございますのでので、詳細は弊社担当者にお問い合わせください。
- 広告が表示されたかどうか（接触判定）は、どのような方法で確認していますか？
- 媒体やデバイスの特性に合わせて、Cookie（ウェブ閲覧履歴用の識別子）や広告ID（スマートフォン端末の識別子）、暗号化されたID情報など、複数の技術を組み合わせて判定しています。
- アンケート回答（アスキング）ではなく、ログ情報で接触判定を行うメリットは何ですか？
- 人の記憶に頼らない「正確な効果測定」と、接触回数に応じた「詳細な分析」ができる点です。
- ブランドリフト調査では、どのような質問項目を設定できますか？
- ブランド認知、好意、購入意向などの「標準設問」に加え、貴社の課題に合わせた「カスタマイズ設問」も柔軟に設計可能です。性別・年齢・居住地などの基本属性は、事前にモニタ情報として取得した正確な情報をご利用いただけます。
- 調査結果を蓄積して、自社媒体の「基準値（Norm値）」を作ることはできますか？
- はい、可能です。主にメディア媒体社様やプラットフォーマー様にご活用いただいております。貴社の媒体で実施した複数のブランドリフト調査の結果を統合・分析（メタアナリシス）することで、「貴社の媒体における平均的なリフト値（効果の基準値）」を算出できます。
- 広告接触者と非接触者の属性の偏り（バイアス）を補正することはできますか？
- はい、可能です。「傾向スコア（Propensity Score）」などを用いた因果推論のアプローチにより、統計的に精緻な補正を行います。
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