新NISA、きっかけは口コミが増？投資実態調査 2026

新NISAの開始をきっかけに、これまで以上に身近になった「投資」。
「貯蓄から投資へ」という流れが広がる中、投資を始める人や関心を持つ人も増えています。
一方で、生活者が投資を始めるきっかけや、参考にする情報、投資に対する考え方は一様ではありません。

今回は、投資をしている人・投資に興味がある人を対象に、投資を始めたきっかけや情報収集、商品・サービスを選ぶ際の意識や行動について調査しました。
変化する投資市場において、生活者は何をきっかけに動き、どのような情報を信頼しているのか。
これからの金融商品・サービスの情報発信やアプローチを考えるヒントを、データ分析を通じて明らかにします。

【本調査の対象者】

1.投資家の金融商品保有状況：新NISA・iDeCoが前年から拡大

アッパーマス層・マス層ともに、新NISAやiDeCoなど税制優遇制度の利用が拡大し、多くの金融商品で前年より保有率が上昇しています。特にアッパーマス層では、「新NISA（つみたて投資枠）」が前年比＋7.8pt、「iDeCo」が＋6.7ptと、投資が進んでいます。

【設問】以下の金融商品・サービス・制度の中から、あなたが現在保有・投資しているもの、今後3年以内（現時点～2029年6月）に保有・投資しようと考えているものをそれぞれすべてお答えください。※ご自身で保有しているもの・保有しようと考えているものについてお答えください。

2.投資のスタンス：投資家は「バランス重視」、投資興味層は「安定収益重視」がメイン

2025年調査と比べ、アッパーマス層・マス層ともに「バランス重視」が4割程度で、大きな構成の変化はみられません。一方で、「値上がり益重視」の割合がやや上昇しており、よりリスク許容度が拡大しています。投資興味層においては、「安定収益重視」が5割程度となり、より保守的なスタンスに推移している状況がうかがえます。

【設問】あなたの投資や資産運用のスタンスについて、以下の4つのうち、最もご自身の考えに近いものをお選びください。※現在、金融商品を保有していない方でも、自分が金融商品を保有するとした場合を想像してお答えください。
・元本保証重視：運用対象は元本保証であることを重視するため、資産価値の変動がない、金融商品のみを投資対象とする
・安定収益重視：多少の資産価値の変動を許容しながらも、金利や配当などの収入による安定的な収益の確保を重視するため、リスクの低い金融商品を中心に投資対象とする
・バランス重視：金利や配当などの収入を確保しつつ、値上がり益による収益も狙うため、一部、リスクの高い商品も含めた、金融商品を投資対象にする
・値上がり益重視：値上がり益による収益の確保を重視するため、リスクの高い金融商品を中心に投資対象とする

3.投資家の情報源：投資情報の収集先に変化、「マスメディア・インターネット」が減少、「YouTube、家族・知人」が上昇

いずれの層も、トップは「インターネットのニュース・情報サイト」。2025年と比較すると、アッパーマス層で「YouTube」や「家族・親族」、「知人・友人」が上昇しており、より“人”起因の情報にシフトしている結果となりました。両層を比較すると、マス層の方がSNSの活用が積極的です。

【設問】投資に関する情報源として、あなたが利用されているものを全てお選びください。※AIとは、ChatGPTなどの対話型AIチャット、検索エンジンのAIサービス、金融機関等のAIチャットボットなどを指します

4.投資のボトルネック：始められない最大の壁は「知識不足」、その背景には「相談できる人がいない」ことも理由に

投資興味層が投資をしない理由では、「投資の知識がなく、何から始めていいかわからない」が3割台後半で最も高く、商品・サービス選びや投資資金の不足も主なボトルネックとなっています。「身近に投資について気軽に相談したり、教えてくれる人がいない」も2割弱と比較的高く、情報を解釈してくれる相手がおらず理解が進んでいない状態とも考えられます。

【設問】【投資をする上でのボトルネック】あなたが現在、投資を行っていない理由や、投資に対して抱いている不安・悩みとして、あてはまるものをすべてお選びください。

本ページで公開した内容に加え、以下の詳細データ（全59ページ）を閲覧いただけます。ぜひダウンロードして詳しくご覧ください。

• 今後3年以内に保有・投資したい金融商品・制度と、その優先順位
• 金融商品を選ぶ際に重視するポイントと、2025年からの変化
• 投資家・投資興味層が求める情報や、投資検討時に取っている行動の詳細
• こどもNISAの認知、利用意向
• 現投資家および投資興味層のセグメンテーションプロフィールシート（計18セグメント）　など

調査概要

調査地域

全国

調査方法

インターネットリサーチ

調査時期

【本調査】 2026年7月7日（火）～7月10日（金）

有効回答数

【本調査】 2,937サンプル

調査実施機関

株式会社マクロミル