マクロミルのビジネス
当社の事業内容を紹介します。
CHALLENGE
社会では人々の暮らしが大きく変化・複雑化しています。多くの顧客企業は、多様化する生活者の理解、変化するマーケティング活動への対応に加えて、「データの利活用」という新たな課題に直面しています。
当社は、総合マーケティング支援企業としてマーケティング活動の上流工程から、下流工程にある最後のアクションに至るまでサポートをしていきます。
国内マーケティングリサーチ
海外マーケティングリサーチ
仮説の構築、検証、マーケティングに必要な普遍的インサイトを提供
統合データ（デジタル領域）
ライフサイエンス事業（新規事業）
技術革新により新たに取得可能となったインサイトを提供
CRM
広告配信
具体的なマーケティング施策に落とし込むことで提供付加価値を向上させる
DX浸透パートナー（DMP活用）
BPO/BPRコンサルティング
各グループ会社と連携し、顧客企業のデータ利活用に向けた支援・コンサルティングを通じて、顧客企業が持つデータの価値を向上させる
一貫したサービス提供で
顧客の圧倒的パートナーへ
現在、リサーチ事業やデータ提供事業に加え、マーケティング施策支援やデータ利活用支援までを一気通貫で提供する企業は他にはいないと認識しています。当社は事業変革を確実に実現することで、マーケティング業界における顧客の圧倒的なパートナーになることを目指していきます。さらに、顧客のマーケティング課題解決に向けた独自の循環サイクルを構築していきます。
BASIS
国内自社パネル
約130万人
・高いアクティブ率
・顧客企業がマーケティングに活用可能なデータを提供
・パネルの回答品質の維持・向上のための独自ノウハウを蓄積
国内営業・リサーチ人員
1,200人超
・創業以来、クライアントファーストのDNA・データネイティブな専門家集団・国内最大規模の人員キャパシティ
リサーチ・分析の精度
×
蓄積されたノウハウ
×
マクロミル人材
によって、顧客企業の課題に深く入り込む
国内最大規模の自社パネルやパネルの回答精度、データの品質向上のための独自のノウハウは、顧客企業からの信頼につながっており、年間約30,000件以上のマーケティング課題が日々寄せられています。また、社員は「クライアントファースト」かつ「データネイティブ」な人材として活躍しており、社員自身も変化を遂げることで、リサーチ業界の中でもユニークなポジションを確立してきました。強みを軸に変化を続ける当社だからこそ、顧客の課題に深く入り込み、「総合マーケティング支援企業」への進化が実現できると考えています。
PIONEER
2000年にオンライン・マーケティング・リサーチ専業企業としてサービスを開始した当社。従来郵送や訪問で行われていた調査をインターネット上で実施することで、低価格・短納期を実現し、インターネットリサーチを日本に根付かせました。現在では、インターネットリサーチの枠組みを超え、あらゆる企業のマーケティングにおける重要な意志決定を支えるサービスを展開しています。
2000年
創業
株式会社マクロミル・ドット・コムの社名で設立。社名の由来は「世の中（マクロ）を機械にかける（ミル）」と「世の中を見る（ミル）」です。
2008年
海外展開スタート
韓国に株式会社マクロミル・コリアを設立。国内でも新たなサービスがリリースされました。
2014年
株式非公開化
新規事業の立ち上げやM&Aなどの推進のため、業績変動に左右されない体制構築として株式非公開化へ。
2022年
プライム市場に移行
東京証券取引所の市場が再編され、その中でプライム市場へ移行しました。
2005年
東証一部上場
マーケティングリサーチ業界初の東証一部上場を実現。海外調査や医師向け調査などもスタートし、事業を拡大していきました。
2010年
競合企業と経営統合
ヤフーバリューインサイト株式会社のマーケティングリサーチ事業を承継。文化の違いを受け入れながら、強みを補完し合い、統合を進めていきました。
2017年
東証一部再上場
リサーチ事業に加え、デジタル・グローバルの3本柱の事業を拡大・加速させていく準備が整ったタイミングで再上場。世界の各拠点でも上場記念パーティーが開催されました。
従来の「リサーチ業界」から
「インサイト産業」へ
インサイトとは、直訳すると「洞察」、「本質を見抜くこと」を指しますが、マーケティングにおけるインサイトとは、消費者の購買行動の根底にある、時には本人さえも気付いていない動機・本音といった「消費者インサイト」を指します。近年業界では、「市場調査（リサーチ）業界からインサイト産業への転換」というトピックが議論されています。インサイト産業とは、「さまざまなデータを収集・分析し、インサイトを提供する産業」のことです。
従来より顧客の「パートナー」としてビジネスを展開してきた当社は、リサーチの枠組みを超えた「インサイト」という文脈で、顧客のビジネス課題の解決支援やマーケティング戦略への提言が求められていくでしょう。
