アプリの利用状況を多角的に、より精緻に分析 「A-cube Dashboard」を提供開始

~ 消費者の豊富な属性情報をもとに、即時の意思決定が可能に ~
株式会社マクロミル
(コード番号:3978 東証プライム)

株式会社マクロミル(本社:東京都港区、代表執行役社長 グローバルCEO:佐々木徹 以下、当社)は、アプリ利用実態を分析・提供するサービス「A-cube -Actual AppLog Analyze-(以下、A-cube)」において、アプリの利用状況をスピーディかつ的確に把握できる新たな機能「A-cube Dashboard(以下、ダッシュボード)」を開発しました。当社が保有する豊富な属性データを用いた分析結果をダッシュボード上でグラフ表示し、手元で直感的に仮説構築・検証を行うことが可能です。

「A-cube Dashboard」開発の背景

スマートフォンの保有世帯は9割に迫る勢いで増加し※1、2020年には一部のSNSアプリの利用率が全年代で9割を超過するなど※2、スマートフォンアプリは消費者の生活に欠かせない存在となっています。

こうした中でアプリ市場は拡大し続けており、市場分析や競合分析の重要性が高まっていることから、当社はスマートフォンのアプリログデータを収集・分析が可能な「A-cube」を開発、サービス提供を開始しています。プライバシー規制がより厳しくなり、データの取扱いがより困難になっていく流れの中でも、当社が保有する国内130万人の消費者パネルを基盤に、明確な許諾を得た6万人のアプリのログデータを、性別・年齢・居住地などの属性データや、多様な行動データ※3と紐づけて分析ができるサービスです。

この分析をよりスピーディに、より多角的に行うことで、意思決定のサイクルを早めたいといった顧客企業のニーズに応えるため、手元での簡単な操作で、どのアプリを、誰が、どのように利用したのか視覚化されたデータやグラフが表示され、即時に分析、仮設構築とその検証を行うことができるダッシュボードを開発しました。

「A-cube Dashboard」概要

今回開発したダッシュボードでは、複数のアプリを指定し、分析したい項目を指標・属性・使用継続率・アプリ間の併用率などから選択し、自由に分析ができます。当社が保有する消費者パネルから得られる属性データと紐づけられるため、ユーザーの特徴を属性別に細分化して要因分解を行うことが可能です。BI分析プラットフォームである「Tableau」をベースとしつつ、追加的なUI/UXの改良を行い、直感的に操作ができる利便性を兼ね備えています。

手元で様々な角度からデータに基づいた企画の立案・効果検証ができるほか、アプリの利用状況を週次/月次単位で把握し、KPIトラッキングに役立てることが可能です。

【「A-cube Dashboard」の特長】

MFDとPANORAMAのサービスイメージ

【「A-cube Dashboard」機能】

以下の分析情報を手元の操作で把握することが可能です。

指標推移
アプリのインストール率、アクティブ率、利用時間など6種類の軸で、週次/月次のトレンドを確認できます。
競合や市場の動きを見ながらどのような推移があるか、視覚的に分析が可能です。
属性推移
期間ごとに、利用状況や基本属性を確認できます。
ユーザー構成比やプロファイルを視覚的に分析ができ、アプリ利用者の属性比較も可能です。
使用継続率
インストール週/月を軸とした、アプリ使用継続率を比較できます。
キャンペーン継続率などを確認しながらリテンション指標として活用いただけます。
併用分析
各アプリの併用ユーザーを確認できます。
セグメント別ボリュームや属性詳細を分析でき、競合アプリとの比較が可能です。

【「A-cube Dashboard」画面イメージ】

ユーザー構成比

ユーザー構成比

アプリの併利用状況における属性情報

アプリの併利用状況における属性情報

サービスページURL: https://www.macromill.com/service/database_research/acube.html

また現在、アプリログや属性情報だけでなく意識データも加えることで、より精緻にマーケット動向やユーザーを可視化する機能の開発を進めており、消費者パネルへのアンケート調査で聴取した意識データをもとに、独自の分析軸を作成・追加する機能をダッシュボードへ搭載することを予定しています。

マクロミルは、顧客企業のリサーチ課題に留まらず、より上流からマーケティング課題全体の解決を支援するため、「総合マーケティング支援企業」へと事業モデルの変革を進めています。今後も、当社が保有する消費者パネルから得られる様々なデータを活用した革新的なサービスを提供し、マーケティングビジネス領域全体にイノベーションを拡げることを目指します。

以 上

  • 出典:総務省「令和2年通信利用動向調査結果」
  • 出典:総務省「令和2年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」
  • 行動データ:購買情報・EC購買情報、広告接触履歴、インターネットアクセスログ、位置情報など
関連リンク

本件に関するお問い合わせ先

株式会社マクロミル 広報
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