震災から8年・東日本大震災に関する調査
~被災地と首都圏の意識を探る~

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株式会社マクロミル(本社:東京都港区、代表執行役社長 グローバルCEO:スコット・アーンスト)は、河北新報社(本社:宮城県仙台市、代表取締役社長:一力雅彦)と共同で、「東日本大震災に関する調査」を実施しました。本調査は、2017年から開始し、今回で3回目となります。

本調査は、全国20~70代のマクロミルモニタ会員※11,785名を対象に実施しました。内訳は、東日本大震災で被害を受けた岩手・宮城・福島の被災3県沿岸部および原発事故で避難区域が設定された自治体に住む被災者309人、同地域における非被災者242人、被災3県内陸部居住者312人、東北3県(青森・秋田・山形)居住者301人、首都圏(東京・埼玉・千葉・神奈川)の居住者312人、北海道胆振東部地震の被災者103人、西日本豪雨の被災者103人、大阪北部地震の被災者103人です。調査期間は2019年2月2日(土)~2月18日(月)の17日間です。

調査結果の詳細は以下よりご確認いただけます。
東日本大震災に関する調査(2019年版)

また、2019年3月11日(月)の河北新報朝刊および河北新報オンラインニュースにも本調査結果が掲載されています。

※1 マクロミルがインターネット上で募集し、自社管理するマーケティングリサーチ専用パネルの名称。

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以 上