MaxDiff法

MaxDiff(Maximum Difference)法は、トレードオフを明らかにし、生活者の嗜好や選好の差をより明確に把握するためのデータ聴取方法です。マーケティング施策の意思決定を強力に支援します。

  • 商品企画において、商品がもたらすベネフィットや機能の優先順位を明らかにしたい方
  • 商品コンセプトや広告の訴求メッセージなど、ターゲットにとってより魅力的で、受容性の高いアイデアを選択したい・絞り込みたい方へ
  • ニーズ分析において、「不可欠な要素」と「犠牲にできる要素」を明確にしたい方へ

特長

  • 多数の評価項目の順位付けが可能
  • 重視度、選好度などの評価の差が項目(アイテム)間、回答者間でより顕著に
  • 回答者に与えるバイアスが少なく、国際調査にも最適
  • 他の聴取方法と比べ、回答者への負荷が低く、高精度な回答を取得

調査画面(設問)イメージ

多数の評価項目から、いくつかの項目をアンケートで提示し、その中で「最も重要なもの」「最も重要でないもの」を回答者はそれぞれ1つずつ選択し、これを複数回繰り返します。一度に提示する項目数と質問数は、評価項目の総数に応じて適切な数を設定します。各項目が「最も重要」「最も重要でない」と回答された割合から、項目ごとの評価得点を算出します。 ※選択肢表現は調査目的に応じて変更可能
調査画面(設問)イメージ
回答者は提示された項目の中から「最も〇〇な項目」「最も〇〇でない項目」を単純に選択するだけのため、尺度法と比較すると、より重要な要素、より重要でない要素が明確になります。定和法と比較した場合は、質的な回答負荷が低くなります。また、階層ベイズ法を用いて各回答者のスコアを推定するため、特に評価項目が多い場合は、一対比較法と比較して回答の量的な負荷が軽く、回答精度が高くなります。
尺度法・定和法

活用事例

必要不可欠な要素と犠牲にできる要素(トレードオフ)を踏まえた機能やスペックの優先順位を明らかにしたい

具体的な活用シーン

新しいデジタルカメラの製品企画に着手した電機メーカーA社。ユーザが求める機能をすべて搭載しようとすると、どうしても高価格機になりがちである。そこで、ユーザの求める機能の優先順位を明らかにし、スペックの絞り込みを行いたい。

アウトプット例

自社や競合のポジショニングの見極めも行い、製品開発の方向性の参考にしたい。

デジカメ機能の重視点

次にデジカメを買う時に「最も重視するもの」と「最も重視しないもの」をそれぞれ1つずつ聴取し、必要不可欠な機能と犠牲にできる機能のトレードオフを明らかにする。
デジカメ機能の重視点

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