【調査事例-調査の質向上を支援】ベネッセコーポレーション様
マクロミルと一緒に効率化を目指す、年間800本の調査

本事例は、マクロミル社内報『ミルコミ』 Vol.164の特集「パートナーになる!~お客様と前進するために~」に掲載された内容です。マクロミルは、お客様のマーケティング課題の解決にともに取り組む「パートナー」となることを目指しており、すでに様々な取り組みが動き出しています。お客様と対峙する上で、マクロミル社員がどのようなことを意識しながらその取り組みを進めているのか、ポイントとともにご紹介します。
小野寺馨様

事業戦略本部 事業戦略部
ビジネスインテリジェンス課 課長

小野寺馨

プロジェクト概要

ベネッセコーポレーション様(以下、ベネッセ様)は、年間800本の調査をマクロミルで実施されている。
小野寺様の所属するビジネスインテリジェンス課は、各事業部で行っていた調査を集約し、知見を蓄積するために、約6年前に設立された部署。事業部からの調査実施に関する相談が年々増えていく中で、小野寺様は「調査票をフォーマット化できないか」と思われるように。ちょうど同時期、マクロミルから調査の効率化をはじめとした複数の施策をご提案し、その一つに小野寺様も考えられていた「調査票のフォーマット化」があり、着手が決定。現在は『進研ゼミ 小学講座』を運営する事業部で活用いただいており、今後他事業部にも展開予定。

プロジェクトのポイント

ご提案

ヒアリング

社員の声

長期視点でお客様の課題解決に寄り添いたい

熊野、七戸、須澤:
ベネッセ様の案件では、これまで営業だけでなく運用メンバーも含めて専任体制を作るなど、ベネッセ様の事業や調査特性の理解を促進する取り組みを進めてきました。そういった取り組みは引き続き強化しながら、次のステップとして、ベネッセ様のビジネス課題を把握し、課題解決に繋がる手法や示唆をご提供したいという想いで、「調査票のフォーマット化」をはじめ様々な施策をご提案しました。
ベネッセ様は事業のPDCAを回す上で、リサーチを積極的に活用してくださっています。だからこそ、フォーマット化をご提案する際は、型化することで自由度が減り、現場の皆様が逆に業務を進めにくくならないかと社内でも様々な議論を重ねました。最終的には、ベネッセ様の声を大切にしながら丁寧に進めていったことで、喜んでいただけるものをご提供できました。
また、最近は新たにTeamsでのコミュニケーションも開始し、より気軽にご相談いただける環境を作っています。今後はフォーマット化以外の施策も推進しながら、長期的な視点でベネッセ様にとってより良いと思われる取り組みを、積極的にご提案していきたいと思います。

資料イメージ
どのような施策を行えばベネッセ様の課題解決に より寄与できそうか、社内で何度も議論を重ね、 複数の施策をご提案した

ベネッセ様の調査票はどうあるべきか?突き詰めて考えた

荒井、佐藤、川島、三浦:
今回、調査票をフォーマット化する上で一番大切にしたのは、事業部の皆様がアレンジできる自由度を確保しながらも、調査後のデータをより扱いやすく、精度の高いものにすることです。マーケティングリサーチ会社として「調査票はこうあるべき」ではなく、「ベネッセ様の調査票ではどうあるべきか」を意識しました。
当たり前のことですが、フォーマット化をしても使っていただけなかったら意味がないですし、ご提供するからには、ベネッセ様の日々の業務が効率化されたり、データの解釈がしやすくなったりと、課題解決に寄与するものでなければなりません。ヒアリング時には、実際に調査をご発注いただく事業部の皆様に、業務の進め方や意思決定のフローなどを詳しくお聞きし、そこに紐づく過去の調査を棚卸ししながら検討を進めました。その後の工程でもヒアリングを重ねながら、実務にご活用いただけるものをご納品でき嬉しく思っています。

資料イメージ
フォーマットは、ベネッセ様が実施されることの多い調査に合わせて複数作成

他にも中心的に関わったマクロミルの皆さん

斉藤遥さん、遠藤貴弘さん、菅野元気さん

お客様の声

調査の質向上で、事業判断の確度は高まる

小野寺様:
「調査票のフォーマット化」を一つの事業部で実施した結果、多くの調査が事業部内で完結するようになり、私たちの部署に来る相談が大幅に減りました。もちろん、事業部の業務効率化も進んでおり、今後他の事業部にも展開する予定です。
また今回のフォーマット化は、単なる効率化というだけでなく、調査設計に必要な考え方を可視化した研修資料の役割も果たしていると思います。当社は社内異動も多く、調査に長く携わっている社員ばかりではないため、「調査とはこういうものである」と学びを得られる点でもフォーマット化は有効でした。調査設計をしっかり固めることは、調査の質を上げることに繋がり、調査の質が上がると、自ずと事業判断の確度も高まります。そのサイクルを回すために、とても重要な施策だと捉えています。
よりスムーズに質の高い意思決定を行えるよう、マクロミルとは引き続き連携を強化していきたいです。

※マクロミル社内報『ミルコミ』はこちらからお読みいただけます。


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